日本における妊活の現状を、今の100倍理解できるようになる

こんにちは、日本妊活協会の畠山です。今日は、日本の妊活の現状についてお話ししていこうと思います。平成２８年に生まれた子供の数は、厚生労働省が実施している人口動態統計の年間推計で過去最低の約９８万人でした。昭和２２年の統計開始以降、初めて100万人を切ったようです。普段、人口や出生数を身近に感じている人は少ないと思いますが確実に日本の人口は減少傾向にあるということですね。ちなみに少し前のデータですが、下の図を見て下さい。

1 日本の出生数と合計特殊出生率の推移の図
2 母親の年齢（割合）の推移の図
3 日本で受けられる不妊治療
4 保険の利かない治療

日本の出生数と合計特殊出生率の推移の図

合計特殊出生率っていうのは・・・『女性が生涯に産む子供の推定人数』ですね。最近は少しずつ合計特殊出生率が上がっています。ですが、出生率はどんどん下がっています。（平成２７年度は、出生数が100万5677人、合計特殊出生率は1.45）一人の産む人数は増えてるのに、生まれてくる子供の人数は少なくなっている。つまり、そもそも産む女性の数が減っているということですね。これには様々な理由があると思いますが、結婚を選択しない男女が増えたこと、晩婚化が進んだことによる出産率の低下、子供を産む世代の人口減少などが、その主たるものだと思います。これらを見ると、普段妊活に携わらせて頂いている立場上どうしても『晩婚化が進んだことによる出生率の低下』という部分は気になってしまいます。母親の出産時の年齢の推移をまとめたデータがこちら。

母親の年齢（割合）の推移の図

平成１２年から２３年の１０年間で、母親が３５歳以上での出産が１１．９％から２４．７％に上がっています。ほぼ２倍ですね。４０歳以上の割合も１．３％から３．６％と３倍になっています。年齢が上がれば上がるほど、妊娠する確率が低下することや実際の不妊で悩んでいる方の数を考えると３０、４０歳代で本当は子供を産みたかったのに断念せざるを得なかったはもっと多いのではないかと思います。ちなみに、世界を見渡すと日本の不妊治療におけるあまり良くないデータが出てきます。国際生殖補助医療監視委員会のレポートによると顕微授精、体外受精、胚移植を合わせた件数は、日本はダントツで世界一。なのに、一回の採卵での出産率は6.2％と世界最低で世界平均の20.1％の３分の１しかない。今のところ、日本の不妊治療はそれほど高い効果を示せているわけではないんですね。

日本で受けられる不妊治療

不妊治療についての図

保険が利く治療現在、不妊治療の中で保険がきくのは

排卵誘発剤などの薬物療法
卵管疎通障害に対する卵管通気法、卵管形成術
精管機能障害に対する精管形成術

です。ここを少しまとめると

排卵誘発剤とは

排卵誘発剤というのは、卵巣を刺激して卵胞を育てて排卵を起こすものです。排卵障害、生理不順、無月経など不妊治療に幅広く用いられます。方法としては飲み薬や注射などがあり、基本的に飲み薬から始めて効果がなかったら、注射を変えるのが基本的な流れです。注射は効果が高い分、多児妊娠や卵巣過剰刺激症などの副作用もあります。

５つの排卵誘発剤

クロミッド（クロミフェン）

排卵誘発剤で最もよく使われるものですね。脳の下垂体というところに作用して、ＦＳＨ（卵胞刺激ホルモン）とＬＨ（黄体化ホルモン）を分泌させます。飲み方としては、生理の５日ほど前から飲み始めて５日簡飲み続けます。ただ、長期間飲み続けると子宮内膜が薄くなったり頸管粘液が減ったりします。

セキソビット

飲み薬の中では、最も効き目が緩やかとされているものです。排卵が出来ている場合など初期段階に使われることが多く、ＦＳＨの分泌を促して卵胞が育つのを助ける。

テルグリド

プロラクチンが高い時に使用されます。

ｈＭＧ注射

ＦＳＨとＬＨが配合された注射です。クロミッドと併用されることが多い。

ｈＣＧ注射

ｈＭＧやクロミッドで卵胞を成長させた後に、排卵させるために打つものです。ちなみに上記２つの注射については毎日打つことが多く、通院に手間がかかるデメリットがありますね。

卵管疎通障害に対する治療

不妊全体の３割近くが卵管の問題とされていますが、その対処方が下記の２つのものになります。

卵管通気法

カテーテルを子宮口から挿入し、そこから炭酸ガスを注入して卵管のつまり具合を調べ得る検査です。２、卵管鏡下形成術卵管の中をバルーンというプラスチックのチューブを通して、狭くなったり閉じたりしている部分を広げます。

保険の利かない治療

「人工授精」「体外受精」は保険が利きません。平成22年のデータですが顕微も含めた体外受精の実施数は、のべ２４２，１６１人。体外受精による出生時数は２８，９４５人。２６年には、４７，３２２人となっています。２６年の総出生数は約１００万３５００人ですので、２１人に１人が体外受精で生まれていることになりますね。ちなみに、保険が利かない人工・体外受精ですが、助成金が支給されます。 ※助成金の制度について詳しく書かれた記事はこちら

妊活するなら知っておきたい助成金のこと

人工授精の助成金は、年間数万円という都道府県や市町村が多いようです。より高額になる体外受精の場合は、条件させ満たせば助成金が支給されます。平成１６年から始まった制度で、年々支給額や年数などが改善されてきています。

もちろん、支給されるための条件もあります。 ① 特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、又は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦 ②治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦 なるほど、年齢制限があるのかぁ。。。。。なんて最初は思ってましたけど、よくよく考えると①の条件の方が気になってきました。『特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがない』っていうお墨付きをお医者さんに頂くっていうのは・・・。体外を選択して、助成金を受ける方がどこまでこの条件を認識されているか分かりませんがそういう認識をハッキリと自分の中に持ってしまうのは、あまり好ましくない気がします。話は保険と助成金に戻りますが、１つ疑問に思う人もいるかもしれない。「なぜ、保険が利かずに助成金が出るのか？」これには、厚生労働省の定義として保険が利くには疾病でないといけないわけですが疾病の条件としては・・・

命や生活に支障がでる
治療で体の機能が回復する

この２点を満たしていることのようで「不妊症で日常生活が送れないことはない」らしいです。つまり、不妊症は病気ではないから保険は利かないということです。また、他にも「技術的に一定の水準に達していない」という理由も、保険適応にならない一つらしいです。これは、例え病気だとしても技術的に信頼が置けない間は、保険は適応できないということかもしれないですね。日本以外の国ではとなると、ドイツやフランスでは不妊は「疾病」とされています。 ドイツは４０歳以下なら３回まで５０％、フランスは４２歳以下なら４回まで全額が保険でまかなわれ、所得制限もないようです。 日本でも、人工・体外で生まれてくる子が増えてきた現状を踏まえて、保険適応が必要という声も出来ては来ているみたいですね。個人的には、これには良い面と悪い面があると思っています。子供が欲しいと願っている夫婦には、可能な限りの努力が出来るように公的な支援が必要だと思います。その支援の年数や金額の上限が高いと、妊活に励む夫婦の金銭面のストレスを軽減することが出来るしそもそも、お金がなくて断念するのはやはり悔しいことですからね。一方で、支援の制度が確立されればされるほどその治療を受けることの安易さ、勧めることの安易さが出てくる可能性もありますね。誤解を恐れずに言えば、治療を受けている人も、治療をする側も「別に自然妊娠じゃなくてもいいよね」って人も出てくるだろう。普段、僕たちは整体をして、栄養や生活習慣の改善、エクササイズなどもしてもらって、妊娠を望む方が『妊娠しやすい体』になってもらうように努力している。これも個人的な考えですけど、人間は本来妊娠できる力を持って生まれてきていると思っています。だけど、生きてきたどこかに原因があって、その能力が低下してしまう場合があるんです。でも、人間には生きている限り自然治癒力があるし、元々持ってた力や状態を取り戻すことは可能だと考えています。日本妊活協会のメンバーの共通認識として、その力を取り戻してもらうことは出来ると思っているしそうした方が生まれてくる赤ちゃんも健康体だと考えています。そうやって妊娠・出産を実現する例を毎月のように見ています。繰り返しになりますが、人工・体外の保険適応は、経済的な負担を取り除くという意味では素晴らしいです。でも、「ホルモン剤などの投薬によって女性の体の働きを人工的にコントロールし、麻酔をして針をうって卵を取り出す。こういう作業が“当たり前”になってしまうのは・・・」という慎重論があるのも理解できます。自分の持っている体の力や健康状態を本来のものに戻して、妊娠を目指す。それでもダメなら、医療に頼る。僕は、この流れがより自然だと考えています。医療による不妊治療は、本当に素晴らしいと思う。その技術で生まれてくる子たちが、年間何万人もいるわけで、これからの世界にはなくてはならないものなのは間違いない。でも、子供を産む女性や生まれてきた子供の健康を考えるとファーストチョイスは『本来持っている力で』であってほしいと思う。選択肢があって、その中で順番をしっかり考えて進めていくことが重要ではないでしょうか。薬を使うと、体の中で大きな変化が起こります。それが続くと、知らず知らず体に負担をかけてしまっている場合もあるわけです。保険がきくから、助成金が支給されるからではなく

あなたの体にとって何が良いか・・・ あなたはどうしたいか・・・ あなたの妊娠・出産の理想はどうか・・・

ちゃんと『考えてから選ぶ』という事が当たり前になって欲しいと切に願っていますしそれに貢献できるように、僕たちも尽力していかないといけないですね。日本妊活協会ハタケヤマ骨格矯正Lab. 畠山　聡仁

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